貯金がない家庭はどのくらい多い？年代別・世帯別の割合と脱出法を解説！

貯金ゼロ世帯、実はうちだけじゃなかった！しんたろす（@mono_shimtaros）です('ω')

今回は「貯金がない家庭」が実際どのくらい多いのか？年代別・世帯別のリアルなデータをもとに徹底解説していきます！

物価高・光熱費爆上がり・食料品の値上がりラッシュが続く2026年現在、「毎月やりくりしてるのに全然貯金できない…」というご家庭は決して少なくないはず。

貯金がない家庭の割合はどのくらい？なぜ貯金できない家庭が多いのか？そしてどうすれば貯金ゼロから脱出できるのか？についても合わせてご紹介していきます。

本記事の狙い

✔貯金がない家庭ってどのくらい多い？

✔年代別・世帯別のリアルな割合が知りたい

✔貯金ゼロから脱出する方法を知りたい

と気になっている方は、ぜひ本記事を参考にしてみて下さい。

貯金がない家庭は多い？年代別・世帯別の割合を徹底解説！

結論から言ってしまうと、貯金がない家庭は思っているより遥かに多いです。

金融経済教育推進機構が実施した「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」によると、金融資産を一切保有していない（いわゆる「貯金ゼロ」）世帯の割合は以下のとおりとなっています。

・単身世帯⇒全年代平均で32.8%が貯金ゼロ

・2人以上世帯（ファミリー）⇒全年代平均で24.0%が貯金ゼロ

単身世帯に至っては約3人に1人が貯金ゼロという、かなり衝撃的な数字（笑）。

ファミリー世帯でも4世帯に1世帯以上が貯金ゼロという状態です。

「貯金がないのはうちだけ？」と思っていた方も、これだけの割合の方が同じ状況にあると知ると、少し気が楽になるのではないでしょうか（笑）

本項目では、年代別・世帯別に貯金ゼロ世帯の割合をさらに詳しく見ていきたいと思います。

単身世帯の貯金ゼロ割合【年代別】

まずは単身世帯における年代別の貯金ゼロ割合を見てみましょう（以下表は横スクロール可能）。

年代	貯金ゼロ世帯の割合	コメント
20歳代	36.6%	社会人なりたてで出費が多い時期
30歳代	33.4%	生活スタイルが固まってきた世代
40歳代	33.3%	支出が増えやすい世代
50歳代	40.2%	★最も高い割合。老後が迫る危険ゾーン
60歳代	27.7%	退職後に貯蓄を取り崩すケースも
70歳代	27.0%	年金生活で貯蓄が厳しい層も

出典：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」

単身世帯で最も貯金ゼロの割合が高いのは50歳代の40.2%というのがなかなか衝撃的です。

老後まであと10〜15年というタイミングで約4割が貯金ゼロという現実…これはなかなかキツイ状況と言えますね（笑）

2人以上世帯（ファミリー）の貯金ゼロ割合【年代別】

次に、ファミリー世帯（2人以上世帯）における年代別の貯金ゼロ割合を見ていきましょう（以下表は横スクロール可能）。

年代	貯金ゼロ世帯の割合	コメント
20歳代	35.7%	子育て開始期で出費が重なる
30歳代	23.9%	住宅ローン・教育費が始まる時期
40歳代	26.1%	教育費のピーク。約4世帯に1世帯が貯金ゼロ
50歳代	29.2%	★ファミリー世帯でも最も高い割合
60歳代	20.8%	退職金等で改善するケースも

出典：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」

ファミリー世帯においても、50歳代が最も貯金ゼロ割合が高い（29.2%）という結果に。

子供の教育費や住宅ローンが重なる40〜50代は特に家計が苦しくなりやすく、貯金に回す余裕がなくなりやすい時期と言えますね。

年収が高くても貯金ゼロ世帯が存在する

「年収が高ければ貯金できる」というのが一般的なイメージだと思いますが、実はそうとも言い切れないのがリアルな実態です。

調査によると、年収1,000万円以上の2人以上世帯でも約1割が貯金ゼロという結果が出ています。

これはつまり、「収入が高い＝貯金できる」ではないということ。

収入が増えれば支出も増える「ライフスタイル・インフレ」とでも言うべき状態に陥ってしまうケースが少なくないということですね（笑）

年収が上がっても油断は禁物ってことです。

なぜ貯金がない家庭が多いのか？主な原因を解説

「そもそもなんで貯金できないの？」という疑問に対して、主な原因を整理してみたいと思います。

貯金ゼロ世帯に共通する傾向として、大きく分けると以下のような原因が挙げられます。

①低収入で生活費を賄うのがやっと

②収入が増えた分だけ支出も増えてしまう

③物価高・光熱費高騰で家計が圧迫されている

④「余ったら貯金しよう」という思考パターン

⑤教育費・住宅ローン等の固定費が重い

本項目では、それぞれの原因について詳しく見ていきます。

①年収300万円未満では貯金が難しい現実

調査データを見ると、年収300万円未満の世帯では、ほぼ全ての年代で3割以上が貯金ゼロという状況になっています。

年収300万円の場合、税金や社会保険料を差し引いた手取りはおよそ240万円程度（月20万円）となります。

家賃・食費・光熱費・通信費・交通費などの生活費だけで20万円近くが吹き飛ぶケースも珍しくなく、正直、貯金に回す余力が生まれにくい状況と言えます。

さらに、2024〜2026年にかけての物価上昇（食料品・光熱費・日用品の値上がり）が家計をさらに圧迫しており、貯金できない家庭が増加傾向にあると考えられます。

②「余ったら貯金」の思考が一番ヤバい

貯金ゼロ世帯に最も多く見られる傾向の一つが、

「今月余ったら貯金しよう」

という思考パターンです。

これ、断言しますがほぼ100%うまくいきません（笑）

人間というのは、手元にお金があれば使ってしまう生き物。「余ったら貯金」というアプローチでは、気づいたら月末に残金ゼロ…というループに陥ります。

後述する「先取り貯蓄」の考え方に切り替えることが、貯金ゼロ脱出の第一歩となります。

③物価高・光熱費高騰が家計を直撃

2024〜2026年にかけて、食料品・光熱費・日用品など生活に直結するモノの値段が軒並み上がっています。

給料の伸びが物価上昇に追いつかない「実質賃金マイナス」の状況が続いており、これが「頑張って節約しても貯金が増えない」という状況を生み出しています。

特に子育て世代のファミリー世帯では、食費・光熱費・子供の習い事・学校の費用など支出が多岐にわたるため、家計の圧迫度合いがより大きいと考えられます。

④教育費・住宅ローンが重くのしかかる40〜50代

40〜50代のファミリー世帯に特に多いのが、教育費と住宅ローンの二重苦です。

子供の高校・大学進学にかかる費用は1人あたり数百万円単位になることも珍しくなく、住宅ローンの返済も重なると、毎月の収支がギリギリになってしまうケースが続出します。

こうした構造的な支出の重さが、40〜50代の貯金ゼロ割合を押し上げている要因の一つと考えられます。

貯金がない家庭が今すぐできる！貯金ゼロからの脱出方法

「データは分かった。じゃあどうすればいいの？」という話ですね。

本項目では、貯金がない家庭が今日から実践できる具体的な貯金術について解説していきます。

①先取り貯蓄を今すぐ始めよう

貯金ゼロから脱出するための最強の方法は「先取り貯蓄」です。

給料が振り込まれた瞬間に、自動的に一定額を別の口座に移してしまう仕組みを作るのがポイントです。

先取り貯蓄のポイント

✔給料日に自動振替を設定して「強制的に」貯める

✔最初は月3,000円〜5,000円からでOK

✔残ったお金で生活する習慣をつける

「余ったら貯金」ではなく「貯金してから残りで生活」という発想の転換が最大のキモです。

金額は少なくても構いません。習慣化することが最優先です。

②固定費の見直しで月の支出を削る

貯金が増えない原因の多くは「毎月かかる固定費」にあります。

スマホ料金・サブスクリプション・保険料・通信費など、見直せば毎月数千円〜数万円単位で削れるケースが多いです。

特に効果が大きい固定費の見直しポイントをまとめてみます（以下表は横スクロール可能）。

固定費の種類	見直し方法	削減期待額（目安）
スマホ代	大手キャリア⇒格安SIMへ乗り換え	月▲3,000〜8,000円
サブスク	使っていないサービスを解約	月▲1,000〜5,000円
保険料	内容を見直して過剰な補償を削る	月▲3,000〜10,000円
電気・ガス	電力会社・ガス会社を比較して乗り換え	月▲500〜3,000円

固定費削減の良いところは、一度見直してしまえばその後は何もしなくても自動的に節約が続く点にあります。

まずはスマホ代と使っていないサブスクの整理から始めるだけでも、月に数千円単位で支出を削れる可能性があります（笑）

③新NISAを活用して「貯めながら増やす」

ある程度の生活防衛資金（最低でも生活費3〜6か月分）が確保できたら、次のステップとして新NISAを活用した資産運用を検討したいところです。

新NISAのつみたて投資枠であれば、月100円から積立投資が可能で、運用益が非課税になるという大きなメリットがあります。

・新NISAつみたて投資枠⇒年間120万円まで非課税

・成長投資枠⇒年間240万円まで非課税

・非課税保有限度額⇒生涯1,800万円

「投資はリスクがあるから怖い」という方も多いですが、長期でコツコツ積み立てていくインデックス投資は、過去の実績を見ると中長期的に資産を増やせる可能性が十分あります。

もちろんリスクゼロではないのですが、何もしないリスク（インフレで貯金の価値が目減りする）を考えると、積立投資を始めない選択肢も無視できないということは意識しておきたいところです。

④PayPayを活用して日々の出費でポイントを稼ぐ

地味ではありますが、日々のお買い物でのポイント還元を最大化するというアプローチも、家計改善の観点では侮れません。

筆者の場合は「PayPayカード」を中心にPayPayポイントを貯めており、気づけば19万円相当超えのPayPayポイント獲得を達成することができました。

PayPayカードは年会費永年無料で、PayPayと連携することで還元率がアップします。

また、ダイソーやドラッグストア等でお得なPayPayクーポンが配信されることも多く、日常の買い物でうまく活用することでポイントがどんどん積み上がっていきます。

貯まったPayPayポイントは「PayPayポイント運用」として疑似的な資産運用に回すこともでき、うまく活用すれば雪だるま式に増やしていくことも可能です。

貯金がない家庭が多い？年代別データと脱出法まとめ

POINT

・単身世帯の約3人に1人、ファミリー世帯の約4人に1人が貯金ゼロ

・50代が最も貯金ゼロ割合が高く、老後に向けてリスクが高い

・「先取り貯蓄」＋「固定費削減」＋「新NISA」の3本柱が効果的

今回は「貯金がない家庭が多い」というテーマで、年代別・世帯別のリアルなデータをもとに実態を解説しつつ、貯金ゼロからの脱出方法についても合わせてご紹介しました。

改めてまとめると、

・貯金ゼロ世帯は単身で32.8%、ファミリーで24.0%と想定以上に多い

・50歳代が最も貯金ゼロ割合が高く、老後リスクが最大

・年収が高くても貯金ゼロ世帯は一定数存在する

・「余ったら貯金」という発想を捨て「先取り貯蓄」に切り替える

・固定費削減⇒先取り貯蓄⇒新NISAの順で取り組むのがオススメ

「貯金がないのはうちだけ？」と感じていた方も、実は同じ状況の家庭が多いことが分かったと思います。

ただし、データで安心するのはここまでにして（笑）、今日から一つでも行動に移していくことが家計改善への第一歩です。

まずは先取り貯蓄の仕組みを作ること、そして固定費の見直しから始めてみましょう！