子どもにかかるお金は総額いくら？ステージ別費用と支援制度を徹底解説

子どもが生まれるたびに財布が軽くなる気がする！しんたろす（@mono_shimtaros）です('ω')

今回は「子どもってほんまにお金かかるの？」という疑問に正面からお答えすべく、子育てにかかるリアルな費用を年齢別・ステージ別にまとめてピックアップしてご紹介！

子ども一人にかかるお金は総額いくら？どのタイミングで何にお金がかかるのか？節約・お得に備える方法まで解説していきます。

本記事の狙い

✔子どもにかかるお金の総額を知りたい

✔ステージ別にいくらかかるか把握したい

✔お金のかかる時期に備えたい

と気になっている方はぜひ本記事を参考にしてみて下さい。

子どもにかかるお金は総額いくら？養育費と教育費の全体像

結論から言うと、子ども一人を育てるのにかかるお金は最低でも2,000万円前後と言われています。

「え、2,000万円！？」

と驚いた方、正常です（笑）。

ちなみに、幼稚園から大学まですべて公立に通った場合で約2,700万円、すべて私立の場合は4,000万円超になるとも言われており、進路選択によってここまで差がついてくるのが子育て費用の現実です。

子どもにかかるお金は大きく「養育費」と「教育費」の2種類に分けられます。

・養育費⇒食費・衣服費・医療費・おこづかい・旅行費など日常的な生活にかかるお金

・教育費⇒学費・塾代・習い事・受験費用など教育に関わるお金

内閣府の調査によると、0歳から22歳（大学卒業）までの養育費の総額は約2,500万円とされており、これに教育費が上乗せされていく構造です。

「どこにそんなお金があるんじゃ！」とツッコみたくなるところですが、当然ながら一気に2,500万円用意する必要はなく、22年間かけてじわじわと出ていくイメージです。

ただし、「じわじわ」と言いつつも山場となる時期がいくつか存在するため、そのタイミングを事前に把握しておくことが肝心です。

養育費と教育費の費用内訳

内閣府の「インターネットによる子育て費用に関する調査」をベースに、子育て費用の主な内訳をまとめると以下のとおりです（以下表は横スクロール可能）。

費用の種類	主な内容	備考
食費	日々の食事・おやつなど	養育費の中で最も大きな割合
衣服・服飾費	洋服・靴・カバンなど	成長に合わせて頻繁に買い替え
医療費	病院代・薬代など	自治体の医療費助成で軽減可能
学校教育費	授業料・教材費・学用品など	公立・私立で大きく異なる
学校外教育費	塾・家庭教師・習い事など	学年が上がるにつれて増加傾向
学校外活動費	スポーツ・文化活動など	習い事の数・種類により差が大きい
その他	おこづかい・旅行・スマホ代など	中高生以降に増加しやすい

上記のとおり、子育て費用の内訳は非常に多岐にわたります。

特に「学校外教育費」（塾・習い事）は家庭の方針によって天と地ほどの差がつく項目であり、これが子育て費用の"ブレ幅"を大きくしている要因でもあります。

子どもにかかるお金をステージ別に解説！どの時期が一番キツい？

子育て費用は一律ではなく、子どもの年齢・ステージによってかかる金額が大きく異なります。

本項目では、0歳から大学卒業までの各ステージでどれくらいのお金がかかるのかを解説していきます。

【0歳〜就学前】意外と高い未就学児期のコスト

「赤ちゃんのうちはそんなにかからないんじゃない？」と思いがちですが、未就学児の子育て費用は年間100万円前後が目安となっています。

内閣府の調査では、未就学児（保育所・幼稚園通園）の一人あたり年間費用は約121万円とされており、これは決して少額ではありません。

主なコストとしては以下が挙げられます。

・ベビー用品の購入（ベビーカー・チャイルドシート・ベビーベッド等）

・ミルク・おむつなどの消耗品

・保育所・幼稚園の保育料

・医療費（風邪や予防接種など乳幼児は病院に行く頻度が高い）

・習い事（ベビースイミング・英語教室など）

なお、2019年10月から「幼児教育・保育の無償化」が始まっており、3〜5歳の保育所・幼稚園の利用料は基本的に無償となっています（ただし給食費・教材費等は別途負担）。

ゼロ歳から無償化対象になるわけではないため、0〜2歳時の保育料は収入に応じた保育料が発生する点には注意が必要です。

【小学校】公立なら比較的落ち着く時期だが塾代が…

義務教育である小学校（公立）の場合、授業料は無償となるため、学費の負担は比較的軽い時期と言えます。

ただし、落とし穴があって…

「習い事・塾代」です（笑）。

低学年のうちはスポーツや音楽などの習い事が中心ですが、高学年になると中学受験を視野に入れた通塾が始まるケースも多く、ここで一気に出費がかさみます。

私立中学受験を本格的に目指す場合、小学4年生頃から塾通いがスタートし、年間100〜150万円の塾代がかかるケースも珍しくありません（｀Д´）！

公立小学校の場合の年間学費は約35万円程度ですが、習い事・塾を含めると実費ベースではそれなりの金額になってくることを頭に入れておきましょう。

【中学校・高校】部活・塾・受験でトリプルパンチ

中学・高校時代は、部活動の費用＋塾代＋受験費用という「トリプルパンチ」が家計に襲いかかってくる時期です。

中学校については義務教育のため公立であれば学費は無償ですが、制服・体操服・部活の道具・修学旅行費など意外と細かい出費が重なります。

高校については、公立の場合は「高等学校就学支援金」の制度があり、年収目安910万円未満の世帯は授業料が実質無償となっています（2026年度以降は所得制限撤廃も検討中）。

それでも高校生の年間学習費は公立で約177万円、私立では約229万円（高校3年間÷3の年間換算）となっており、大学受験を控えた高3になると予備校・模試代等でさらに上乗せされてきます。

【大学】子育て費用の"最大の山場"

子育て費用における最大の山場は、何と言っても大学進学時です。

受験費用・入学金・前期授業料・（一人暮らしなら）引越し・家具家電の準備など、高校3年の冬から大学入学までの約4ヶ月で150〜200万円が一気に出ていくケースも珍しくありません。

さらに4年間の学費を合算すると、国公立大学の場合は約250万円、私立文系で約400万円、私立理系や医歯薬系になるとさらに跳ね上がります。

一人暮らしをする場合は仕送り代も上乗せされるため、大学4年間だけで総額1,000万円近い出費になる家庭も実際のところ存在します。

大学費用の準備は、早ければ早いほど有利です。「高校に入ってから考えよう」では間違いなく手遅れになるのでご注意を（笑）。

子どもにかかるお金の負担を減らす！知っておきたい支援制度まとめ

子育てにかかるお金がとんでもない金額になることは分かった。

じゃあ、もうお手上げか？

…というわけでは全くなく、国や自治体の子育て支援制度をフル活用することで、実質的な負担を大きく軽減することが可能です。

本項目では、2026年4月時点で利用できる主要な支援制度についてまとめます（以下表は横スクロール可能）。

制度名	概要	対象・金額目安
児童手当	0歳〜高校生年代まで毎月支給	月1万円〜（第3子以降は月3万円） 所得制限なし（2024年10月〜）
幼児教育・保育の無償化	3〜5歳の保育所・幼稚園の利用料が無償	利用料部分が無料（給食費等は別途）
高等学校就学支援金	高校の授業料を国が支援	年収910万円未満の世帯が対象（公立は実質無償）
高等教育の修学支援制度	大学等の授業料減免＋給付型奨学金	住民税非課税・低所得世帯等が対象
子ども医療費助成	子どもの医療費を自治体が助成	対象年齢・助成内容は自治体により異なる
妊婦支援給付	妊娠届出時・妊娠後期に現金給付	合計10万円（2025年4月〜制度化）

児童手当を全額貯蓄すれば約230万円になる

子育て支援制度の中でも特に家計インパクトが大きいのが「児童手当」です。

2024年10月の制度拡充により、

・所得制限が完全撤廃（全世帯対象に）

・支給対象が高校生年代（18歳の年度末）まで延長

・第3子以降は月3万円に増額

と大幅に拡充されました。

第1・2子の場合、0歳から高校卒業まで毎月1万円（3歳未満は1.5万円）が支給されるため、総支給額は約230万円〜240万円になります。

この児童手当を一切使わずに貯蓄しておくだけで、大学入学時の費用にかなりの余裕が生まれます。

「毎月もらえる⇒毎月使ってしまう」というパターンに陥りがちですが、受け取り口座を貯蓄専用口座に設定しておくことで、知らず知らずのうちに積み上がっていくのが賢い活用法です⇒

こども誰でも通園制度（2026年4月〜給付化）

2026年4月から新たに「こども誰でも通園制度」が給付化されました。

これは、保護者が働いていなくても、時間単位等で柔軟に保育所などを利用できる仕組みです。

これまでは、保育所は「就労している親の子ども」が優先されてきた経緯がありましたが、この制度により専業主婦（夫）家庭でも保育所を利用できる環境が整いつつあります。

子育ての孤立防止・親の負担軽減という観点からも、注目度の高い制度です。

子ども・子育て支援金制度（2026年度〜）

2026年度から「子ども・子育て支援金制度」がスタートします。

医療保険料に上乗せして徴収された財源を子育て支援に充てる仕組みで、2026年度は約6,000億円規模での運用が予定されています。

「支援金が増える一方で、保険料も上がるんじゃないの？」という疑問も当然あるところですが、子育て世帯にとっては子ども一人あたり累計146万円規模の支援が見込まれるとされています。

制度の詳細は引き続き変更が想定されるため、こども家庭庁の公式情報を随時チェックしておくことをオススメします。

子どもにかかるお金にどう備える？賢いお金の準備方法

支援制度も把握できた。

でも正直、「それでもまだ足りない！」というのが多くの子育て世帯のリアルな声ではないでしょうか（笑）。

本項目では、子育て費用に備えるための具体的なお金の準備方法について解説します。

先取り貯蓄で「気づいたら貯まってた」を目指す

「余ったお金を貯蓄に回す」というスタイルで子育て費用を貯めようとしても、現実的にはほぼ不可能です（笑）。

有効なのは、給与が入ったら先に貯蓄分を別口座に移す「先取り貯蓄」の仕組みです。

自動積立定期や自動振替を活用して「教育費専用口座」を作り、生活費口座とは明確に分けて管理することが基本中の基本となります。

目安としては、高校卒業までに300〜500万円を貯めることを目標にしつつ、児童手当の全額貯蓄（約230万円）＋毎月の積立でコツコツ積み上げていくスタイルが現実的です。

学資保険・NISAの積立で教育費を"育てる"

ただ貯めるだけでなく、お金をしっかり「育てる」視点も持ちたいところです。

活用したい主な手段は以下です。

・学資保険⇒毎月保険料を積み立て、子どもの進学タイミングに合わせて受け取る。元本保証で安心感が高い

・NISA（つみたて投資枠）⇒長期・積立・分散投資で資産を育てる。非課税で運用益が受け取れる

・高金利ネット銀行への預け替え⇒普通預金よりも高い金利で利息を受け取る

特に「子どもが小さいうちから始められる」という観点では、NISAの積立投資は長期運用の恩恵を最大限受けやすい手法です。

18年間コツコツ積み立てれば、複利の力でかなりの額に成長することが期待できます⇒

固定費の見直しで毎月の貯蓄余力を作る

貯蓄に回すお金を増やすためには、固定費の削減が最も即効性があります。

見直し候補として挙げられる固定費は以下のとおりです。

・スマホ代（格安SIMへの乗り換え）

・生命保険・医療保険の見直し

・サブスクリプションの整理

・電気・ガス会社の変更

例えば、スマホを大手キャリアから格安SIMに切り替えるだけで、夫婦2人分で月5,000〜10,000円以上の節約になるケースも多いです。

毎月の固定費を1万円削減できれば、年間12万円・10年間で120万円の貯蓄余力が生まれます。

「塵も積もれば山となる」の精神で、子どもが小さいうちから地道に積み上げていくことが重要です（笑）。

子どもにかかるお金は本当に多い？【まとめ】

POINT

・子育て費用の総額は公立一貫で約2,700万円

・最大の山場は大学進学時（短期集中で150〜200万円）

・児童手当は全額貯蓄で約230万円の軍資金に

今回は「子どもにかかるお金」について、ステージ別の費用内訳から支援制度・備え方まで一気にまとめてみました。

改めて各ステージのポイントを整理すると、

・未就学児期：年間約100〜120万円（保育料含む）

・小学校時代：学費は安いが習い事・塾でふくらむ

・中学・高校：部活＋塾＋受験でトリプルパンチ

・大学進学：最大の山場、4〜6ヶ月で150〜200万円飛ぶ

「子どもはお金がかかる」は間違いない事実ですが、一方で支援制度の拡充が続いていることも事実。

児童手当・無償化制度・各種給付制度をしっかり活用しつつ、先取り貯蓄とNISA積立でコツコツと備えていくことで、「気づいたら貯まってた！」という状況を作り出すことが十分に可能です。

子育ての出費に怯えるのではなく、知識武装して計画的に備えることがポイントです（笑）。

本記事が子育て家庭の家計管理の参考になれば幸いです。